代表挨拶健美薬湯に生まれ変わりました。
私たち健美薬湯は、1960年より、日本のお風呂文化と共に歩み、
「お風呂でじっくりあたたまってもらいたい」
「お風呂を楽しんでもらいたい」
「キレイなお風呂に安心して浸かってもらいたい」
「いつまでも元気に、生き生きと輝いてもらいたい」
そんな想いを一人でも多くのお客様にお風呂を通してお届けするために、
ただひたすらに、実直に、モノづくり、サービスづくりをしてきました。
これからも、私たちのモノづくりへの想いは変わりません。
お客様の潜在的な期待に応えるために、その時代に合わせて、知識と技術と心を磨き、
感動と温もりを感じていただけるモノづくり、サービスづくり、ファンづくりを続けていきます。
一人でも多くのお客様のカラダとココロを温め、健やかで明日も元気に活動できる喜び、
美しくいつまでも生き生きと輝ける幸せづくりを目指します。
今日のお風呂が人生で最高の一湯となりますように。
代表取締役社長
会社概要
- 商号
- 健美薬湯株式会社
- 創業
- 1960年
- 設立
- 2009年10月
- 資本金
- 2,000万円
- 代表取締役
- 松田 宗大
- 社員数
- 53名
- 事業内容
- 医薬部外品、化粧品、業務用洗剤、水質浄化剤の開発・製造・販売
- 事業所
-
- 本社
- 〒457-0012 愛知県名古屋市南区菊住2-5-8
- TEL(052)618-7558
- FAX(052)821-0919
- 常滑工場
- 〒479-0002 愛知県常滑市久米字池田179
- TEL(0569)43-9111
- FAX(0569)43-0039
- 【常滑受注センター】
- 〒479-0002 愛知県常滑市久米字池田179
- TEL(0569)43-9116
- FAX(0569)43-1011
- グループ会社
- 株式会社ヘルスカンパニー
- 主要ユーザー
- 全国の温浴レジャー施設、ホテル、旅館、スポーツ施設、介護施設、有名バラエティショップ、ガソリンスタンド
- 主要取引銀行
- 三菱UFJ銀行
沿革
- 1960年(昭和35年)
-
- ヘルス商会として浴場用薬品卸業を創業
- 1964年(昭和39年)
-
- 医薬部外品製造業者として厚生省の許可を受ける
- 同時に入浴剤及び洗剤の製造を開始
- 1979年(昭和54年)
-
- 本社工場を移転
- 1987年(昭和62年)
-
- 「株式会社ヘルスケミカル」に社名変更 資本金800万円
- 化粧品製造業者として厚生省の許可を受ける
- 食品添加物製造業者として厚生省の許可を受ける
- 1990年(平成2年)
-
- 第2工場新設
- 医薬部外品・化粧品の製造所として厚生省の許可を受ける
- 1992年(平成4年)
-
- 資本金1,000万円に増資
- 全国の温浴施設に販路を拡大
- 1994年(平成6年)
-
- 東京営業所開設
- 1997年8月(平成9年)
-
- 常滑工場建設(3,600平方メートル)
- 事業本部を移転
- 2001年(平成13年)
-
- ケミカル事業を充実させ、洗車市場向け製品を発売
- 全国のガソリンスタンドへ普及
- 介護施設関係の市場へも販路を拡大
- 2002年(平成14年)
-
- 機能性食品の共同研究の成果として、特定保健用食品の認可取得
- 温浴施設衛生管理事業を充実させ、官庁などのセミナーを受託
- 2003年(平成15年)
-
- NPO入浴施設衛生管理推進協議会 中部支部設立
- 2005年(平成17年)
-
- ISO9001認証取得
- スパ関連化粧品「東方健美」の開発販売開始
- 2009年10月(平成21年)
-
- 「株式会社ヘルスカンパニー」に商号変更
- 同時に販売・企画事業を「株式会社ヘルスビューティー」として分社・設立
- 生産・開発事業は「株式会社ヘルスケミカル」として分社・設立
- 2019年10月(令和元年)
-
- 「株式会社ヘルスケミカル」に「株式会社ヘルスビューティー」を合併
- 社名を「株式会社ヘルスビューティー」に統一
- 2020年8月(令和2年)
-
- 東京支店(営業所)と本社を統合し、東京営業所を閉鎖
- 2022年1月(令和4年)
-
- 海外への販路を拡大
- 2022年10月(令和4年)
-
- 「健美薬湯株式会社」に社名変更
社会貢献
日本列島しあわせピンクバスプロジェクト
2018年より、乳がんの早期発見・早期治療を啓発、推進する「ピンクリボン活動」の一環として、すべての人とお風呂でつながり、気づきをちからに変えて共に発信していくプロジェクトです。
日本列島しあわせピンクバスプロジェクトページ
日本赤十字社
日本赤十字社の使命と事業に賛同し、売り上げの一部を、日本赤十字社の活動資金として寄付しています。
日本赤十字社ページ
地域未来牽引企業
2020年12月、地域の特性を生かして高い付加価値を創出し、地域の経済成長を力強く牽引する事業を展開していること、また今後もそれが期待される地域経済の中心的な担い手となりうる企業として、経済産業省より「地域未来牽引企業」に選定されました。
地域未来牽引企業